論文情報

【学術論文】
27「「地域回帰」担い手人材をめぐる志向性の可視化と教育職員への役割期待に関する考察」（単著）査読付
（令和3年5月）
『社会教育職員研究』第28号　全国社会教育職員養成研究連絡協議会　13-30頁
【概要】
１地域回帰（地域担い手）人材の教育的要因分析、２地域学習活動を通じた地域指導者の意識分析、３地域担い手人材と地域指導者によるワークショップ分析を行った。
これにより①地域回帰人材の回帰志向がいかに育まれたか、その教育的要因はなにか、②地域回帰者（地域担い手人材）に対する地域側の指導者（地域学習指導者）の意識とはいかなるものか、③地域回帰者（地域担い手人材）と地域指導者とのかかわりにおいて求められる教育職員の役割期待がどのようなものかを考察にした。

26「オンライン・カフェ！卒業生に聞いてみよう！社会教育主事課程の学びと今の仕事」（共著）
（令和3年5月）
『社会教育職員研究』第28号　全国社会教育職員養成研究連絡協議会　52-68頁
【概要】
　2020年12月13日に、第2回社養協定例研究会を開催した。本研究会は、社会教育主事養成課程の学部生、卒業生、教員が交流し、互いに学び合うことを目的にしてオンラインで開催された。この企画は、3年前から社養協で取り組んできた社会教育主事養成課程の卒業生を中心に内容を組んだ研究会から展開したものである。
　これまでの経緯について説明し、その後、本定例研究会の実践を企画運営者の視点からふり返る。さらに、卒業生たちのレジュメ、参加者のふり返りの記録から、社会教育主事養成課程の在り方を考察した。

25「オンラインでの実習活動における学修成果の可視化～「ピアレビュー」を活用した分析～」（共著）
（令和3年3月）
『エンロールメント・マネジメントとIR 第2集特集IRと組織文化の相互作用』エンロールメント・マネジメント研究所
【概要】
異業種／多職種連携が求められる現代社会における新たな学力観において、情意的領域は重要な学力要素であり、特に実習において育まれることが期待される。
本稿では、難しいとされる情意的領域に焦点を置きながら、オンライン実習で診断的、形成的、総括的評価として行った学生のピアレビュー（自己評価及び相互評価）を用いて、学修成果の可視化を試みた。また、学生の基礎学力やコンピテンシー、進路志望等に関わる学生調査データとクロスさせて分析した。その結果、いくつかの典型的な特性や成長のパターンが観察され、学修支援上の有益な示唆が得られることがわかった。

24「アクティブ・ラーニングが与えたコミュニティの変化－岡山県矢掛町まちづくりアンケートを一例に－」（共著）
（令和3年3月）
『エンロールメント・マネジメントとIR 第2集特集IRと組織文化の相互作用』エンロールメント・マネジメント研究所
【概要】
　学生が参画するアクティブ・ラーニングは、まちづくりに影響を与えているのか。岡山大学では、岡山県矢掛町（人口約14,000 人）を対象に、地域学習がまちづくり活動に与えた変化に関するアンケート調査を行った。調査に当たっては住民参加型で評価項目・要素を導出することを行った。
　分析に当たって、特に、（1）学生交流で住民が期待しているものはなにか。（2）学生交流は、市民性、団体の所属率、地域活動の活性化に貢献したのか。（3）地域特性が生じた背景はなにか、について着目をした。学生交流がソーシャル・キャピタルに貢献するだけではなく、地域活性化の手段にもなり得る点をデータから明らかにした。

23「大学IRは組織文化とどう向き合うのか－意思決定支援のための「学習」「リーダーシップ」「参加」をめぐる葛藤と展望－」（共著）
（令和3年3月）
『エンロールメント・マネジメントとIR 第2集特集IRと組織文化の相互作用』エンロールメント・マネジメント研究所
【概要】
　大学IRが、意思決定支援の機能と役割を実質的に果たしていくためには、大学の組織文化と向き合っていく必要がある。そして、経営陣だけでなく、大学組織を構成する様々なレベルの人々の主体的参加と学習を基盤とする双方向のリーダーシップによるガバナンスの構築が求められる。ここで言う「学習」とは、組織運営上の文脈を支えていた既存の基本的認識枠組みを揺り動かすような性格を帯びるものであり、それは構成員に不安感を発生させるものでもある。
　IRは、組織構成員が主体的意思決定の選択ができるように、データを基盤とする「共通言語」を提供する組織の学習支援者として、組織内外と連携・協働しながら、今後ますます「文脈のインテリジェンス」を磨いていく必要があるといえる。

22「社会教育実習事例データベース構築の取組と活用の展望」（単著）
（令和2年5月）
『社会教育職員研究第』27号全国社会教育職員養成研究連絡協議会
【概要】
2018年より活動を開始した「社会教育実習支援ネットワーク」が構築している「社会教育実習事例データベース」構想を概説し、データベース構築の必要要件を明らかにするとともに、データベースを活かした新たな実習研究の地平に関する論考を行った。

21「社会教育実習支援ネットワークの構築と実装戦略」（単著）
（令和2年5月）
『社会教育職員研究第』27号全国社会教育職員養成研究連絡協議会
【概要】
社会教育実習プログラムの高度化と推進を図るため、2018年7月に活動を開始した「社会教育実習支援ネットワーク」では、実習を養成校の学内の単なる教育カリキュラム上のプログラムとしてではなく、現場における人々の学びに関する研究・教育・実践活動を通じて、養成校と現実社会を架橋し、その変革に携わる社会活動としての展望をもって捉えている。　
実習を通じて学生・教員・地域が一体となって成長発達していくための社会教育実習支援ネットワークの構築と実装戦略について提起した。

20「『地域回帰志向』の形成要因とプロセスの可視化から地域づくり教育を考える」（単著）
（令和2年5月）
『信州自治研』(339),pp.1-9917.長野県地方自治研究センター
【概要】
全国14箇所の農山漁村をフィールドとして行った研究をもとに、移住者を含めた「地域担い手人材」が地域に関心を向ける動機や意欲を「地域回帰志向」と呼び、この形成過程の可視化を図るための調査方法を考案し、その手法を提示するとともに、その実施結果を分析・考察した。科研（若手研究B課題番号17K14000）により行った研究成果。

19「長期学外型実習におけるアセスメントの試行的実践」　共著
（令和2年3月）
大正大学研究紀要　105号　pp.222-239.
【概要】
高大接続や入試改革の文脈から語られる学力観は、大学の地域連携教育（実習等）のあり方とも密接な関係を持つものと考えられる。しかしながら、地域における実習教育のアセスメント（評価）の方法は、いまだその研究蓄積が十分とは言えない。大正大学地域創生学部地域創生学科では、6 週間に及ぶ長期間の地域実習教育を実施している。本稿では、本実習を対象に、上記の学力・人材能力観点を踏まえながら、アセスメント（評価）の設計を試みた。
【共著者】
道下洋夫　福島真司　出川真也　山中昌幸　齋藤知明　瀧本住人

18「地域と学習者と共に実践するアセスメントと新たな教育的価値の創出」（単著）
（令和2年3月）
『エンロールメント・マネジメントとIR』第1集,pp57-pp64.大正大学
【概要】
岡山大学と大正大学による協定事業「参加型地域教育アセスメントの共同開発」では、岡山大学地域総合研究センターがフィールドワークを行ってきた矢掛町地域を対象として、地域での大学の教育活動が学生と地域の双方に対していかなる変化を与えたのか、可視化に取組んでいる。
地域と共に行う教育実践は、地域とかかわる住民、学生をはじめとした学習者の特性によって、その効果の現れ方も異なるとの認識の下、どのように教育実践を省察し、その良さや問題点を明らかにして、今後の取組むべき学習課題を捉えてより有効な教育実践へと展開させられるのか、「参加型地域教育アセスメント」をキーワードとして分析と考察を行った。

17「『社会教育実習支援ネットワーク』構想と展望」（単著）
（令和元年5月）
『社会教育職員研究』第26号,pp.12-17.全国社会教育職員養成研究連絡協議会
【概要】
　2020年度より社会教育主事養成課程において「社会教育実習」が必修化されることを見据えて、養成校と実習受け入れ先、さらには新たな人材活用先が連携・協働する「社会教育実習支援ネットワーク」を構築していくことの必要性を提唱。社会教育実習支援ネットワークが、実習を契機として、多様なステークホルダーの参加型の仕組みを構築することにより、学生の養成だけに留まらず、政策的インパクトをもたらす社会教育業界全体の実践・教育・研究を相乗的に活性化し、変革していくといった役割・機能と展望について考察した。

16「大学における『社会教育実習』の実践－学生、現場、教員・大学の影響関係を生かした社会教育の変革― 」（単著）
（令和元年5月）
『月刊社会教育』(756)pp.19-27.国土社
【概要】
　2020年社会教育主事養成課程のカリキュラム改訂に伴い、「社会教育士」称号が誕生する。多様な分野において、学びを通じた人づくりや地域づくりへ寄与することが期待されている。社会教育実習を事例として紹介しながら、その要点と課題を明らかにするとともに、実習を基軸とした社会教育研究・教育・実践活動の変革と新たな展開可能性を模索した。

15「地域に根ざした学びによるまちづくりの可能性‐小布施町『まちじゅう図書館』と飯綱町『NPO大地幼児教室』にみる学習と実践をつなぐ社会教育の新展望‐」（単著）
(平成30年2月)
『信州自治研』 (324),pp.8-17.長野県地方自治研究センター
【概要】
長野県内の特徴的な社会教育・生涯学習実践事例として地域の文化資源を活用した「まちじゅう図書館」や、地域の自然資源を活用した「幼児子ども教室」の取組を紹介。地域に根ざした学びによるまちづくりの可能性を探るとともに、社会教育の最新状況、特に人材養成面における動向と関連づけながら、学びと自治の視点から地域づくり実践の今後の展望を考察した。

14「地域住民と大学・学生の多様な交流と学びが促進する地域創生」（単著）
（平成29年12月）
『社会教育』（858）, pp.18-24.一般財団法人日本青年館
【概要】
社会教育・生涯学習は、地域社会を基盤としながら、多様な世代・背景をもった人々の学びあいを促進し、現実社会の人々の仕事・暮らし・生き方をより豊かにしていくための学びにかかわる分野であるとの観点から、地域住民、学生、教員の交流を基盤とした地域づくり実践における教育・学習の可能性について考察した。

13「地域づくり活動における人材育成と次世代継承戦略-社会教育視点からの実証的研究-」（単著）
（平成29年6月）
『平成28年度大正大学学術研究助成研究成果報告書』pp.47-51.大正大学
【概要】
全国4箇所の特徴的な農山漁村及び都市部における地域づくりの学習活動に焦点を当て
て社会教育的視点から考察することで、活動の担い手創出につながる人材育成や次世代継承を可能とする要素や条件、有効な方策について実証的解明を試みた。

12「地域社会教育実践における関係づくりと生起する感情についての考察」（単著）
（平成29年3月）
『大正大學研究紀要』(102),pp.263-288. 大正大学
【概要】
地域教育実践における人々の相互関係や関係者間で生じる感情をどのように捉えてよりよい活動へと導いていくか、コンサルテーションの視点と転移・逆転移の概念をヒントにした論考を行った。

12「里の暮らし･生業･文化を生かした自然再生」（単著）
（平成26年8月）
『グリーンエージ』2014（8）,pp.24-26. 一般財団法人日本緑化センター
【概要】
里の自然再生では、暮らしの再生、生業の再生、文化の再生、そして人と人とのかかわりの再生といった多義的な「再生」を想起することが欠かせない。NPO法人里の自然文化共育研究所による里の自然と暮らし、様々な生き物、風土、人々の営みなどを基盤とし、多様な主体と連携して行った学習活動を取り上げ、里の自然再生活動の特徴と課題、都市農村双方の課題解決の糸口となりうる取り組みの今後の展望について論じた。

10「実践的里地里山プランナー養成に向けて」（単著）
（平成21年3月）
『里地里山活動プランナー実践養成講座研究報告集Ⅱ』pp.111-pp115. 山形大学
【概要】
里地里山プランナーの実践能力を養成するための試みとして、地域づくり、地域間連携、農山漁村交流活動の視点から行われた交流学習活動を事例として取り上げ、その特徴と課題、今後の展望について考察した。

9「農山漁村の暮らしをつなぐことでエネルギー環境教育を見つめなおす」（単著）
（平成21年3月）
『やまがたエネルギー環境教育研究会最終報告書』pp.214-219.やまがたエネルギー環境教育研究会)
【概要】
農山漁村における暮らしの実践に依拠した学習活動から、エネルギー環境教育の要素を考察･検討。地域資源の再発見再評価里地里山保全活動、炭焼き等の伝統文化の新たな可能性、山村から漁村までの広域連携における活用実践など、多様な実践につながる学習活動の展開可能性について考察した。

8「『里づくり』の連携・協働のこれまでとこれからを再考する」（単著）
（平成20年3月）
『山形大学高等教育研究紀要」第2号 pp.20-pp29.山形大学高等教育研究企画センター
【概要】
山形県内陸北部の地域づくり学習団体の活動を事例としながら、住民による学習活動と里地里山保全活動の経緯を検証するともに、大学との協働を視野に入れながら、地域に根ざし外にも開かれた新たな地域づくり活動の展開可能性について考察を行った。

7「里の人々と共に学び協働実践する地域づくり」（単著）
（平成20年3月）
『里地里山活動プランナー実践養成講座研究報告集Ⅰ』pp.115-pp.123．山形大学
【概要】
山形県内陸北部の農山村地域における協働実践活動による地域づくりを通じた里地里山活動プランナー養成の特徴と課題、今後との展望について地域人材育成の視点から事例検討を行った。

6「山形大学の挑戦―『山形大学エリアキャンパスもがみ』に見られる地域連携のあり方―」共著
（平成19年9月）
『第57回東北・北海道地区一般教育研究会研究収録』pp.62-65.当番大学:弘前大学
【概要】
広域の地域の諸活動と大学の非専門教育（教養教育）機能を含めた大学全体としての総合的な機能を連携させた取り組みを対象に、地域と大学の連携による双方にとってのメリットとそれによる連携の持続可能性という観点から、地域と大学が行う連携の新たな形を検討した。
【共著者】
杉原真晃・小田隆治・出川真也
・山形大学の挑戦-「山形大学エリアキャンパスもがみ」に見られる地域連携のあり方-

5「次世代へつなぐ里づくり」（単著）
（平成19年7月）
『農林経済』9879号,　pp.2-7.時事通信社
【概要】
山形県内陸北部の過疎化･高齢化に悩む山間集落において住民による地域学習活動を契機として、新たな地域づくり団体が誕生した。この組織の運営に携わることを通じて、得られた住民と外部者協働による地域活性化のための方策と課題について、地域づくり学習の視点から論じた。

4「村で暮らし続けたいと子どもらが言った」（単著）
（平成19年7月）
『農林経済』9880号pp.2-pp7.時事通信社
【概要】
山形県内陸北部の過疎化・高齢化に悩む山間集落において住民による地域学習活動を契機とする地域づくり活動により、地元の子どもたちが地域の潜在的価値を再発見し、暮らし続けるための視点を得た。その希望をかなえるための地域の大人たちの生業の再生の取り組みについて考察するとともに、そこで行われている社会教育･成人学習の実践、その特徴と課題について論じた。

3「農村の住民による地域づくりと自然再生活動の展開―山形県戸沢村、宮城県田尻町の事例より―」（単著）
（平成18年2月）
東北大学大学院教育学研究科特定研究論文Ⅱ
【概要】
東北地方の2つの農村（山形県戸沢村と宮城県田尻町）事例を通して、農村の住民を主体とした地域作りの諸相を、社会教育･成人学習の観点から考察。また、自然再生活動という側面から取り組みの特徴と課題について論じ、活動の普遍性と広域的なネットワーク力について指摘するとともに、地域と協働できる地域づくり研究の新たな方法論について提起した。
・特定論文Ⅱ
・特定論文Ⅱ要旨

2「農山村における地域づくり活動と外国人花嫁の参加の現状と展開－山形県内陸北部の山村集落における事例から－」（単著）
（平成18年2月）
東北大学大学院教育学研究科特定研究論文Ⅰ
【概要】
農村における外国人花嫁の地域活動の参加をテーマに、現地において外国人花嫁を語ることの難しさ、集落における外国人花嫁の日常生活実践の様相、地域集落活動の新たな展開におけると女性たちの参入と外国人花嫁の動向について触れ、社会教育･成人学習の視点から、農山村における共生・共創の地域社会作りへの糸口について論じた。
・特定論文Ⅰ本文
・特定論文Ⅰ要旨

1 「現代農山村における環境文化運動の民族誌学的研究—地域環境教育活動を担う住民の複層性に着目して—」（単著）
（平成16年3月）
東北大学大学院教育学研究科修士論文
【概要】
近年農山村地域において行われている「環境文化運動」（＝環境教育活動）を、地域住民内部の視点や語りからその複層性を民族誌学的方法で浮き彫りにするとともに、地域住民の新たな連帯や新たな文化発信を模索する最新の動きまでを点描し、これらの取り組みが持つ社会教育的意義について考察した。
・修士論文
・修士論文要旨