その他（学会発表、報告書・新聞等執筆記事等）
学会発表等
15「IRは学修成果の何を可視化できるのか？ -コロナ禍のオンライン授業と GPA・授業評価・大学IRコンソ調査-」（共同）
（令和3年3月23日・オンライン）
一財）大学IRコンソーシアム 一財）大学 IR総研 大正大学エンロールメント・マネジメント研究所,2020年度IR合同シンポジウム
【概要】
2020年度コロナ禍の中で、多くの大学等のオンライン授業における授業評価では、対面の授業と比較して、それほど遜色ないとの結果が目立っている。むしろ効果が高い面もあるとの発見もなされているが、やや概略的なものが多い。オンライン授業の本質的な評価のためには、より詳細な分析が必要ではないか。
本報告では、①同一科目を比較したとき、科目特性によって向き・不向きがあるのではないか。②特に、授業形態（講義・演習・実習）ごとにどのような差異が見られるのか。③また、オンライン形態（課題提示型・オンデマンド型・ライブ型）ごとに、どのような差異が見られるのか。④授業形態とオンライン形態をクロスした場合に、何が見いだせるのか。
以上に4つの事柄に主に焦点を当てて報告を行い、端的に結論付けられないオンライン授業成果の複雑な様相を浮き彫りにした。
14「アクティブ・ラーニングが与えたコミュニティの変化 ―岡山県矢掛町まちづくりアンケートを一例に－」 （共同）
（令和2年11月27日）
岩淵泰, 前田芳男, 出川真也
日本計画行政学会第43回全国大会
【概要】
学生が地域参画するアクティブ･ラーニングは、その受け入れ地域のまちづくりやコミュニティに影響を与えているのか。岡山大学は、2020 年2月から5月の3ヶ月間、岡山県矢掛 （やかげ）町（人口約 14,000 ）の全世帯（約4300を対象にアンケート調査を実施し、町内7つの地区から計849の回答を得た。
本研究では、その結果を基に、特に（1）学生との交流で住民が期待しているものはなにか 、（2）学生交流は、住民の市民性、団体への所属率、地域活動の活性化に貢献したのか 、（3）7つの地区で解答特性に差 が生じた背景はなにか、について分析した。その結果から、学生 交流がソーシャル・キャピタルの形成に貢献するだけではなく、地域活性化の手段にもなり得る点を明らかにした。
13「「参加」「交流」「学習」を軸としたコミュニティ自治の展開-プロセスと次世代に向けた地域に根ざした継承価値の創出-」（単独）
（令和2年10月12日・新潟大学オンライン）
新潟大学地域創生推進機構,新潟大学テーマ別懇談会「「コミュニティ自治」展開過程の調査・分析結果について」
【概要】
2019年度に行った令和元年度新潟県「大学と連携した地域活性化事業」によりNPO法人かみえちご山里ファン倶楽部を対象として行った研究成果について、住民主体の地域づくり団体がどのように生まれ展開したかに焦点を当てながら発表した。
特に地域づくりにおいて住民と団体構成員相互の「学習」活動を基軸とした主体形成が重要であること、そしてその成果を活動主体自身が実感できる形で可視化していくための支援が必要であることを報告した。
12「『社会教育士』と制度転換期における社会教育職員研究の使命とは」
（令和元年9月13日・早稲田大学）
日本社会教育学会66回研究大会特別企画「社会教育法70年と社会教育研究の課題」（早稲田大学）
【概要】
コメンテーターとして「社会教育法70年と社会教育研究の課題」にかかわる登壇者報告を踏まえながら、「『社会教育士』と制度転換期における社会教育職員研究の使命とは」と題して、2020年度より始まる「社会教育士」養成をめぐる新たな役割期待や社会教育実践及び社会教育職員研究の今後の展望と可能性について、社会教育職員養成の現状をデータで示しながらコメントを行った。
11「社会教育実習支援ネットワークの構築と実装戦略」
（令和元年5月18日）
全国社会教育職員養成研究連絡協議会2019年度研究大会
【概要】
2020年度より新たな社会教育主事養成課程がスタートするにあたり、必修化される社会教育実習に焦点を当てて、社会教育実習支援ネットワークを活用した実習を契機とした社会教育の活性化方策について基調報告を行った。
10「社会教育実習支援ネットワークの展望」
（平成31年3月16日）
社会教育職員養成研究連絡協議会（社養協）・日本社会教育学会主催「社会教育主事養成フォーラム」
【概要】
社会教育実習の必修化をめぐる社会教育主事養成の新たな展開について、社会教育実習支援ネットワークの構築によるネットワークを活用した社会教育職員養成と実践現場の双方を相乗的に活性化する方策について基調報告を行った。
9「社会教育実習支援ネットワーク」構築の提案
（平成30年7月21日）
全国社会教育職員養成研究連絡協議会2018年度第1回定例研究会
【概要】
大学が集中する東京都23区内において、都市地域の社会教育資源を有効活用するとともに、地域社会への還元を促進していくことができる社会教育主事養成のあり方について分析し、養成と実践現場の結節点となる「社会教育実習」を契機とする養成・実践・研究の機能を伴うネットワークの構築を提唱した。
8「地域一体で取り組むエンロールメント・マネジメントの可能性－多様な主体の参加と成長を促進する教育アセスメントづくり－」
（平成30年6月29日）
長岡造形大学・新潟青陵大学・新潟薬科大学・新潟青陵大学短期大学部メディアキャンパス「サテライトキャンパスサミット2018」
【概要】
大学に対する見方が、単に指導の提供機能を持つ機関から、学びの創出をデザインする機関へと変化してきているということを踏まえつつ、多様な手法を用いた地域における教育実践活動が持つ有効性と、その効果を適切にアセスメント（評価）するための方法と仕組みについて、地域教育の方法論的視点から報告を行った。
＊福島真司との共同発表
7「地域に根ざした学びと地域づくり－PBL、AL、SLとARの課題と可能性－」
（平成29年11月29日）
平成29年度大正大学学内学術発表会（大正大学）
【概要】
地域づくりにおいて「学習」は、その端緒として重要な役割と機能をもつ。PBL（Project Based Learning, Problem Based Learning）、AL（Active Learning）、SL（Service-Learning）といった新たな学習形態やAR(Action Research)といった参加型研究形態における議論を手がかりに、地域づくりの協働的実践として、地域に根ざした学習と研究の課題と可能性について発表した。
6「地域教育実践における学習支援者の関係性変容と心理的･社会的危機『学習地域』における介入者の立場、役割、機能、アプローチの方法論的考察と課題‐」
（平成29年3月29日）
日本社会教育学会「地域づくりと社会教育」研究会（東北大学東京サイト）
【概要】
地域教育実践における人々の相互関係や関係者間で生じる感情をどのように捉えてよりよい活動へと導いていくか、コンサルテーションの視点と転移・逆転移の概念から考察した。学習支援者と学習者との間で生起する関係性の変容がもたらす心理的・社会的両側面における危機とそれを乗り越えるための学習支援戦略について報告した。
5「ふるさと学習活動が広げる地域づくりの多様な展開－山形県北部農山漁村における住民の地元学活動事例から－」
（平成21年8月28日）
2009年度日本建築学会大会（東北）東北学院大学
【概要】
ふるさと資源を用いた住民と外部参加者による交流と学習活動が、新たな地域づくり活動を展開する契機となる。地域独自の学習活動への理解を深め、自然や文化、暮らしなどの地域特性を踏まえながら、大学等の外部の教育･研究機関が地域活動への寄与度を高めた教育カリキュラムを組織的に設定することで、さらに効果的に取り組みが展開できる可能性がある。山形県北部の農山漁村の複数の事例研究から、その特徴と今後の展望について報告した。
4「ふるさと学習活動における青少年の地域参加」
（平成18年11月1日）
第29回全国公民館研究集会
【概要】
山形県内陸北部の農山村におけるふるさと学習活動における青少年の地域参加をテーマに、地域学習活動の推進、高校生ボランティアの活性化と若手育成、地元章中学生への学習支援、コミュニティビジネス等地域活性化事業への参画、交流活動の活性化などの視点から、地域人材育成と地域づくりの特徴と課題、今後の展開可能性について報告を行った。
3「ふるさと伝承活動がつなぐ学校/地域連携の教育の可能性」
（平成18年6月）
教育社会学・社会教育学 東北・北海道研究集会（日本社会教育学会 東北・北海道地区6 月集会）第30 回大会(東北大学)
【概要】
地域の自然や文化暮らしにかかわるふるさと学習活動が、学校と地域社会との連携を強くするとともに、過疎化に悩む農山村地域の振興に向けた地域づくり活動の契機となりうる。東北地方の取り組み事例を紹介しながら、その特徴と課題、今後の可能性について論点整理し報告した。
2「里地･里山からの報告－森･源流･里地･川･海の自然再生と連携－」
（平成17年3月）
横浜市環境まちづくり共同事業･河川整備基金助成事業 第二回横浜・海の森つくりフォーラム―流域圏自然再生リレーシンポジウム
1「現代農山村における環境文化運動の民族誌学的研究—地域環境教育活動を担う住民の複層性に着目して—」
（平成16年年3月17日）
日本民族学会 東北地区研究懇談会(東北大学)
【概要】
近年農山村地域において行われている「環境文化運動」（＝環境教育活動）を、地域住民内部の視点や語りからその複層性を民族誌学的方法で浮き彫りにするとともに、地域住民の新たな連帯や新たな文化発信を模索する最新の動きまでを点描し、これらの取り組みが持つ社会教育的意義について報告を行った。
通信・報告書類等
20「社会教育実習支援ネットワークによるオンライン実践活動－2020年度活動報告－」共著
（令和3年４月）
『社養協通信』第95号,全国社会教育職員養成研究連絡協議会
【概要】
2020年度は、コロナ禍により、実習活動が大幅に制限されることとなった。社会教育実習支援ネットワーク（以下、ネットワーク）も、オンライン活動に専念することとなった。「実習×オンライン」という一見矛盾した状況ではあったが、遠隔教育の在り方（可能性と課題）について理解を深めていく機会ともなった。
ネットワークも構想・設立から3年目を迎え、さまざまな活動を生み出しつつある。2020年度は、具体的には、1ウェブサイトによる情報発信、2コロナ禍における社会教育実習実態調査、3養成校間のオンライン情報交換会（関東甲信越ブロック）の開催、4森林ESDにかかわる調査研究事業に取組んだ。オンライン活動を中心とした当年度の活動について、その概略を報告した。
19「学校における新たな社会教育への期待と展望―第3回定例研究会報告－」共著
（令和3年４月）
『社養協通信』第95号,全国社会教育職員養成研究連絡協議会
【概要】
社会教育士称号制度が始まり、多様な分野での活躍が期待されている。大学等においてまちづくりや経済・経営系の学部等への社会教育主事課程の新設が散見されるようになってきている。一方で、教育系の学部においては社会教育主事課程の設置率が低下している現状があり、あらためて「教育分野」における社会教育の真価とは何か問われているといえる。
以上の問題意識から、2021年度社養協の最後の事業である第3回定例研究会（2021年3月13日開催）では、「学校における新たな社会教育への期待と展望―社会教育主事基礎資格取得教員の経験から見えること―」と題して、開催された。地域学校協働活動や社会教育主事基礎資格を持つ教員・教員経験者焦点を当てながら、学校教育とのかかわりから社会教育への期待と展望について活発な意見交換が行われ、その概要を報告した。
18「新型コロナ禍における「社会教育実習」実態調査中間報告」共著
（令和3年1月）
『社養協通信』第94号,pp.4-7.全国社会教育職員養成研究連絡協議会
【概要】
新型コロナウイルス（Covid-19）は、社会教育実習にも大きな影響を及ぼした。特に2020年度は社会教育実習が必修化する初年度でもあり、また旧課程においても社会教育実習を履修科目としている養成校では、卒業年次の学生が存在するなど、影響が懸念される。一方で、実習におけるオンラインツールの導入をはじめとして、養成校と実習先施設・団体等との新たなコミュニケーションのあり方が模索されるなど、コロナ禍を機とした創意工夫の試みも生まれている。
以上を踏まえて、社会教育実習支援ネットワークでは、今後影響が長引くと予想されるコロナ禍への対応はもちろんのこと、長期的視点に立って、社会教育実習の充実化に向けた実施現場の最新情報を収集共有し、課題を明らかにするため、当アンケート調査を実施した。
調査の結果、新型コロナの影響により、養成校の約7割、実習先の8割が、実習の実施形態、方法、受入れにかかわる変更があったと回答した。一方で、実習実施にかかわるオンラインツールの導入状況については、養成校の8割ほどが導入しているのに対して、実習先では2割ほどにとどまっている。自由回答では、実習先が教員・学生との綿密なコミュニケーションの必要性をコロナ禍において特に感じていることがうかがわれ、今後の課題となると考えられる。
17「社養協第1回定例研究会開催報告－「社会教育士」称号取得支援の課題と展望－」単著
（令和2年10月）
『社養協通信』第93号,全国社会教育職員養成研究連絡協議会
【概要】
2020年度、新たな社会教育主事養成課程及び社会教育主事講習がはじまった。こうした中で、社養協では一般社団法人日本社会教育士会と協力しながら、課程や講習の修了者へ「社会教育士」称号が付与されることを踏まえた養成研究に取組んでいるところである。
社養協2020年度第1回定例研究会（2020年9月19日開催）では、これまでの社会教育主事任用資格取得者による称号取得に対する支援ということに特に焦点を当てることで、自治体をはじめとした社会教育現場の最新動向を踏まえながら、新カリキュラムにおいて求められる専門性や力量について理解を深めることを目的とし開催された。本稿ではその概要を報告した。
16「公益社団法人 国土緑化推進機構 令和２年度「 緑と水の森林ファンド 」公募事業
「森林ESD指導者に求められる教育的力量の可視化と評価及び養成プログラムへの活用に係る実証的研究」採択決定報告」 共著
（令和2年10月）
『社養協通信』第93号,全国社会教育職員養成研究連絡協議会
【概要】
過年度実施した公益財団法人国土緑化推進機構からの委託研究「青少年教育施設等と連携した森林ESD推進体制構築に向けた調査業務」の後続の調査研究事業として、「森林ESD指導者に求められる教育的力量の可視化と評価及び養成プログラムへの活用に係る実証的研究」が採択された。
現在、森林環境譲与税導入の中で、森林を活用した持続可能な地域づくりに資する人材育成（森林ＥＳＤ）への期待が高まっている。こうした森林にかかわる地域の教育人材が森林ESD活動を推進する際、学校教育や社会教育と連携するための力量が不可欠であるといえる。当調査では、森林指導者に求められる力量を実証的に可視化し、カリキュラム活用を図ることしており、本稿ではその研究・調査設計の要点を解説した。
15「「社会教育士への期待」をめぐって－2020年度研究大会報告―」単著
（令和2年7月）
『社養協通信』第92号,pp.12-14.全国社会教育職員養成研究連絡協議会
【概要】
2020年度からの制度改革により、社会教育主事課程を修了した者は「社会教育士」の称号を名乗ることができるようになり、社会教育主事養成において新たな展開が求められている。
こうしたことを踏まえ、2020年度の社養協研究大会では「社会教育士」の称号を得た者の活躍の場の一つとして公共の社会教育関連施設に焦点をあて、指定管理者である各団体が、例えば職員採用において社会教育士についてどのような考えをもっているか、社会教育の素養をもった人材が団体のなかでどのような活躍をしているか、またなぜそのような人材が今後も期待されるのかなどを明らかにしていくことが企図され議論が行われた。本稿ではその議論の概要を取りまとめ報告した。
14「「青少年教育施設等と連携した森林ESD推進体制構築に向けた調査業務」報告」 単著
（令和2年4月）
『社養協通信』第91号,pp.6-9.全国社会教育職員養成研究連絡協議会
【概要】
社養協において受託した公益財団法人国土緑化推進機構「令和元年度 緑と水の森林ファンド「森林ESD」地域活動モデル創出事業調査研究業務」において、「社会教育実習支援ネットワーク」を中心として、青少年教育施設・森林利用施設の実態を把握するとともに、これら施設を軸とした学校教育と社会教育の知見を活かした森林環境教育（森林ESD）プログラムの設定と指導者育成の方策の検討プロセスとその論点について概要報告をした。
13「『参加』『交流』『学習』を軸としたコミュニティ自治の展開プロセスと次世代に向けた
地域に根ざした継承価値の創出」 共著
（令和2年3月）
令和元年度新潟県「大学と連携した地域活性化事業（テーマ型）」報告書
【概要】
新潟県上越市内で活動するNPO法人かみえちご山里ファン倶楽部を調査対象に、団体の萌芽段階から発展段階におけるプロセスを調査・分析し、「コミュニティ自治」の展開過程について明らかにして、他地域における地域づくりへの波及を図った。それらの研究過程と考案した手法や方策及び成果と新潟県への提言内容を報告書として取りまとめた。
【著者】
出川真也、伊藤奈々江、坂部茉紘
12「第2回定例研究会報告」 単著
令和2年1月
『社養協通信』第90号,全国社会教育職員養成研究連絡協議会
【概要】
自身がコーディネーターを務めた全国社会教育職員養成研究連絡協議会による令和元年度第2回定例研究会「社会教育実習の学びと卒業後の活用-卒業生・実習先担当者を交えた交流・学習会」（令和元年11月30日開催・会場立教大学）の模様を論点解説と共に報告した。
11「青少年教育施設等と連携した森林ESD推進体制構築に向けた調査」 共著
（令和元年12月）
国土緑化推進機構「令和元年度 緑と水の森林ファンド「森林ESD」地域活動モデル創出事業」報告書
【概要】
社養協において受託した公益財団法人国土緑化推進機構「令和元年度 緑と水の森林ファンド「森林ESD」地域活動モデル創出事業調査研究業務」において、「社会教育実習支援ネットワーク」を中心として、青少年教育施設・森林利用施設の実態を把握するとともに、これら施設を軸とした学校教育と社会教育の知見を活かした森林環境教育（森林ESD）プログラム設定と指導者育成の方策の検討プロセス及びその論点の詳細について報告書として取りまとめた。
【著者】
出川真也、田中雅文、大村恵、村田晶子
10「文部科学省説明会報告」 単著
（平成31年4月）
『社養協通信』第87号,全国社会教育職員養成研究連絡協議会
【概要】
平成31年3月４日（明治大学駿河台キャンパス）に行われた全国社会教育職員養成研究連絡協議会主催による文部科学省「社会教育主事養成課程の届出手続き等に関する説明会」の内容について新制度の概略と論点なども含めて報告した。
9「社会教育実習支援ネットワーク構想」 （単著）
（平成30年10月）
『社養協通信』 第85号
【概要】
2020年度より始まる社会教育士称号制度及び社会教育主事養成課程における社会教育実習の必修化を念頭に、社会教育主事養成校と実践現場を効果的につなぎ、双方の活動を相乗的に活性化していく「社会教育実習支援ネットワーク」を提唱し、その構想の要点を解説した。
8「『あきた元気ムラ・山菜ネットワーク』と首都圏大学との連携による地域生業と若手担い手人材育成の相乗的活性化方策に関する研究」 （共著）
（平成30年3月）
秋田県高等教育支援室 平成30年度県外大学地域貢献誘致事業 報告書
【概要】
「山村と都市を結ぶ地域づくり学習研究会」を主宰し、首都圏連携等を視野に入れて、（1）地域集落を基本単位とする生業継承・活性化、（2）若手担い手人材の地域回帰方策について研究するための調査を行い、あきた元気むら･山菜ネットワーク加盟集落を基盤とした生業活性化、及び、若手担い手の地域回帰方策について知見を深めるとともに、検討可能な提案を秋田県へ提出する報告書として取りまとめた。
【著者】
出川真也、本多龍、平良菜月、佐藤絵里花
7「『室谷ふるさとキャンプ』の試行実践－青年会・高校生・都市部大学生の協働による新たなムラづくりへの挑戦－」 （共著）
（平成30年3月）
平成29年度「新潟県大学生の力を活かした集落活性化事業」実施報告書
【概要】
新潟県阿賀町において、指導学生及び東京農業大学と共に青年会・高校生・都市部大学生の協働による地域活性化活動「室谷ふるさとづくりキャンプ」を企画実施し、その効果と有効性について分析検証した成果を、新潟県へ提出する報告書として取りまとめた。
【著者】
宮林茂幸、杉野卓也、出川真也
6「粟島しおかぜ地域共生プログラムの実践研究‐高齢者のお手伝いプログラムを軸とした観光・産品開発・首都圏連携活動の創出‐」（共著）
（平成29年3月）
平成28年度新潟県「大学生の力を活かした集落活性化事業」実施報告書
【概要】
新潟県粟島浦村において、指導学生と島民と共に、地域資源を活かしたプログラムの実践研究を行い、高齢者のお手伝いプログラムを軸とした観光・産品開発・首都圏連携活動の創出に取組むとともに、若者と高齢者との交流学習の効果と有効性を検証した結果を、新潟県への報告書として取りまとめた。
【著者】
出川真也、兵頭衣織、本多龍、鶴岡果穂、角田祐基、幅野裕敬
5「自然・文化・歴史に光を当てる上下流域交流の可能性‐秩父市大滝地区現地調査から-」 （共著）
（平成29年3月）
荒川ビジョン推進協議会「大学との連携による交流メニュー作り」委託事業報告書
【概要】
埼玉県秩父市において、地場産業、食文化、自然体験学習、歴史に焦点をおいたフィールドワークによる調査研究の成果として、地域特性分析及び交流メニュー策定を行い、荒川ビジョン協議会への提案として報告書に取りまとめた。
【著者】
出川真也、角田祐基、高橋咲紀、大金聖人、荒田仁志
4「地域青年会との協働による若者の山村－都市交流と新たな地場生業の創出」（共著）
（平成29年3月）
平成28年度 新潟県「大学生の力を活かした集落活性化事業」実施報告書
【概要】
新潟県阿賀町における地域青年会との協働による集落の自然文化及び人材に関する調査結果を踏まえ、地域資源の掘り起こしや地場生業構築への展開策に関する提言内容を報告書として取りまとめた。
【共著者】
大川洋史、杉野卓也、出川真也
3農山村農山村資源を活かしたサービスラーニングの実践的改善に関する研究‐地域・学生・大学・中間支援組織のコラボレーションによる地域貢献と学習の相乗化－ （共著）
（平成29年3月）
東京農業大学「平成28年度教育改革推進プロジェクト」報告資料
【概要】
東京農業大学での農林系実習を念頭において、サービスラーニングの考え方を導入しながら、モデル的実践とシミュレーションを実施。実習活動の質的向上のための方法論的検討を行うとともに、検討結果を踏まえて、サービスラーニング的視点を盛り込んだ実習プログラム設計のための具体的方策（指針とツール、活用手引き）を提案し、報告書として取りまとめた。
【企画・編者】
杉野卓也、出川真也
【共著者】
出川 真也、井口晴海、新井朋、川元愛生、増村光星、兵頭衣織、高橋理人
※報告書資料
・「農山村資源を活かしたサービス・ラーニングの実践的改善に関する研究」報告書
・(第2章資料)モデルプログラムの検討分析表
・(第5章資料)SLツールと開発(サービスラーニングシート)とシミュレーション
2「粟島しおかぜ地域共生プログラムの構築研究‐島資源を活かした学習・ツーリズム・産品開発と首都圏連携による雇用・定住促進策の検討‐」 （共著）
（平成28年3月）
平成27年度新潟県「大学生の力を活かした集落活性化事業」報告書
【概要】
「地域づくり教育論」研究グループを主宰し、新潟県粟島浦村において、指導学生と島民と共に、島資源を活かした学習・ツーリズム・産品開発と首都圏連携による雇用・定住促進策の検討を行い、島の高齢者が担ってきた里山・農業、手仕事（民具づくり）、郷土料理、共同作業・年中行事に光を当て、これらを構成要素とした学習観光プログラムを開発した。
【共著者】
出川真也、阿部雄太、阿部ゆり、内田歩実、角田祐基、髙橋咲紀、佐原多恵、花岡史悠、土方優紀、眞野聡美、幅野裕敬
1「地元学から連携協働の里地里山づくりへ」（単著）
（平成20年4月）
TOHOKU EPO 通信(4)pp.1-3.東北環境パートナーシップオフィス
【概要】
地域活動団体・角川里の自然環境学校を事例としながら、住民による学びと里地里山保全活動のこれまでをふりかえるとともに、地域に根ざしつつ、外部にも開かれた活動の可能性を展望した。
⇒東北EPO通信2008年4月掲載記事
新聞等の執筆記事
3 毎日新聞『とうほく彩発見』（⇒「とうほく彩発見」執筆記事へ）
（毎日新聞 平成18年5月～平成22年10月（全35回））
【概要】
「日本の原風景、里で学ぶということ」平成18年5月31日掲載、「広域連携による新たな『結い』の試み」平成18年7月19日掲載、「ムラの夏祭り―皆でわいわい、後継者も育成―」平成18年9月6日掲載、「里の変化が警告するもの−環境変容と里人の感性−」平成18年10月17日掲載、「ワカモノ交流が巻き起こす地域再発見と学び」平成18年11月28日掲載、「薪ストーブを囲んで育む交流と地域計画」平成19年1月16日掲載、「里の『人間多様性』と地域づくりの可能性」平成19年2月27日掲載、「山と海をつなぐ里づくりの可能性」平成19年4月3日掲載、「農山村の教育効果と地域づくり−都市部中学校の体験学習の受け入れを通して−」平成19年5月29日掲載、「青少年による里づくり活動の展望」平成19年7月11日掲載、「里の食育活動の意義−人本来の営みを取り戻すために−」平成19年8月29日掲載、「多様な主体が参画する新たな里づくりへ−里地里山コーディネーターの育成を−」平成19年10月9日掲載、「国を越えてつながる里づくり−アフリカの方々との交流から−」平成19年11月20日掲載、「地域作りにマニュアルはない－「自分再発見」の大切さ－」平成20年1月9日掲載、「冬の郷土料理とまたぎ探訪－里の自然･文化･暮らし－」平成20年2月20日掲載、「里暮らしの足元を見直すこと」平成20年4月9日掲載、「森里川海交流による環境保全と地域づくり－農山漁村の新たな再発見からの地域再生－」平成20年6月3日掲載、「地元に学ぶ里づくりの広がりと楽しみ－ムラの「当たり前」のすごさ－」平成20年7月16日掲載、「ムラの国際交流と地域再発見－里人の多様な潜在能力の気づき－」平成20年9月3日掲載、「里の異文化交流の可能性－マイナスをプラスに転換するきっかけづくり－」平成20年10月22日掲載、「里の暮らしに残る物語－伝承とその現代的再生－」平成20年12月3日掲載、「里山再生活動が創りだす新たな山村コミュニケーション」平成21年1月28日掲載、「最上川から発信する暮らし再生の可能性―流域連携の新たな学びの促進へ―」平成21年3月25日掲載、「森と渓流から「ムラの成り立ちの物語」を考える」平成21年5月13日掲載、「地域の元気を作り出す新たな「知」の連携協働の模索」平成21年6月24日掲載、「農山漁村の元気を作り出す若者と地域との交流と学び」平成21年8月4日掲載、「里づくりはプロセスそのものが宝物―外部とのギャップが創り出す新たな学びの可能性―」平成21年9月30日掲載、「最上川の舟大工と川漁師」平成21年11月25日掲載、「郷土の歩みから未来を学ぶということ」平成22年1月19日掲載、「里の子育てから若手世代の生き方を考える」平成22年3月10日掲載、「舟からの目線で里を眺める」平成22年4月21日、「最上川河畔から新たな地域創造の期待」平成22年6月20日掲載「集落とネットワークから地域づくりの可能性を考える」平成22年7月21日掲載、「農山漁村における環境教育の可能性を考える」平成22年9月7日掲載、「東北の農山漁村の未来づくりに寄せて－風と土の生き方と希望－」平成22年10月27日掲載
2 河北新報『座標』執筆記事（⇒新聞等執筆記事へ）
（河北新報 平成22年1月～6月（全6回））
【概要】
「地域独自の多様な経験から普遍を俯瞰する」1月26日掲載、「最上川流域から考えるムラを蘇らせる兆し」2月23日掲載、「地域固有の価値を見つめ直す」3月27日掲載、「ムラへ向かう若者たち ムラの可能性の蘇り」4月20日掲載、「ふるさと学習‐仙台の中学生たちを迎えて思うこと‐」5月25日掲載、「ムラ仕事再考‐共同作業と地域ニーズが生み出すやりがい‐」6月22日掲載
1 山形新聞『日曜随想』執筆記事（⇒新聞等執筆記事へ）
（山形新聞 平成17年1月～11月（全10回））
【概要】
第1回「山村の人々から学ぶ」1月16日掲載、第2回「またぎと里山」2月20日掲載、第3回「里の子ども達から学ぶこと」3月27日掲載、第4回「里山と山菜料理」5月1日掲載、第5回「里で創り出す『形』」6月5日掲載
第6回「ヨソモンと里人」7月10日掲載、第7回「里づくりを支えるもの」8月14日掲載、第8回「里と里をつなぐ力」9月18日掲載、第9回「里の若者達」10月23日掲載、第10回「里の心を伝えること」11月27日掲載